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転職エージェントの生態

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転職情報サイトに登録すると転職エージェントからのコンタクトがたくさんあります。事前に転職エージェントの生態を知っておくと役立つと思うことをピックアップしました。 転職エージェントの人はとにかく数を打つ、転職あっせん報酬マージンのいい会社に転職させようとする、営業根性の塊です。 転職しようかな? 大手転職支援会社のマニュアル通りの定型文を常に送り続けてくるタイプとピンポイントで読ませるメールをきちんと書いてくるタイプがいます。もちろん後者のほうが具体的な案件で好条件なことが多いです。 転職市場の多くは最初に求職者に接触したエージェントが提示した会社に転職が成功した場合に報酬が入るルールになっているので、とにかくまず話をしたがります。そのあとは転職可能性と報酬の面で有望なら手厚く、あまり期待できない人材であればずさんなサポートになり、次第に疎遠になります。 とにかく話をするための切っ掛け作りとして次のような生態が顕著です。   ・転職情報サイトに新規登録、あるいは登録情報を更新した人にスカウトメールを乱発 対策:職務経歴や希望職種などにちょっと変わっているものを入れておくとスルー具合で読んでいるのかわかる ・おとりスカウト(ありもしない募集でコンタクトを取り、個人情報や応募書類を預けさせる) 提案をしてきたエージェントに依頼すると早い段階でおとりスカウトだった会社からは先行に落ちたと言われて、他の会社(最初からエージェントにとってはこちらが本命)を勧められることになる。おとりスカウトで提示していた会社には応募すらしていないこともあるので詐欺的な手法であり要注意。 対策:応募予定の会社の人事採用担当に連絡して募集しているか情報の裏取りをしてから、転職エージェントと話をする。 ・通年中途採用、オープンポジションで募集している会社への応募を促すスカウト 対策:おとりスカウトよりも悪意は少ないがあまり価値がないスカウト。話に乗るべきではない。募集内容を確認して書類で落ちない自信があったら転職エージェントを通さずに自分で応募したほうがいい場合もあり。 ・明らかに低条件のスカウト 社会人経験があっても報酬などが低条件だと選考が楽なのではないかと考える一定の数の人がいるため送ってくるスカウト。 対策:無視するのが最良。希望条件にちょっと足りないくらいな条件を提示してくる少しはましなエ

転職情報サイトに登録してスカウトって本当に来る?

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 ビズリーチ、リクルートエージェント、エン・ジャパンといった転職情報サイトに登録すると大手企業からスカウトのメールが来るという広告を見かけますよね。スカウトって本当に来るのか?先日、私も会員登録したので私の体験を書きます。  職務経歴などを新規登録、更新したタイミングでたくさんスカウトはきます。  ただし、大手企業の採用担当者ではなくほとんどが転職エージェントです。転職エージェントは求職者へ助言して転職先となる企業への応募を促して、採用が決まると成功報酬を受け取ります。転職エージェントはすぐに採用が決まりそうな企業を見つけてくれますのでとても助かります。転職エージェントの成功報酬は転職者の採用時の契約年収と連動しているので年収アップしたいという利害が一致しているのも心強いです。  大手企業の場合にはWebサイトなど一般に公開しないクローズでの採用も行っています。求人を公開することで事業展開を競合に察知されるのを避けるためであったり、最近採用した人と以前採用した人で報酬等が異なることを知られないためなど理由は様々なようで、事情は明らかにされないので空気を読んで推測しています。転職エージェントはクローズドな求人情報を持っているところが強いです。  転職エージェントは基本的にとても親切で履歴書や職務経歴書の添削、保有資格やスキルについて記載のアドバイスなど求人応募の手助けになりますが成功報酬の額を考えると一般公開されている求人情報への応募だけではもったいないと私は思うです。  転職エージェント以外に直接企業の役員や採用担当から一緒に働きませんか? と声のかかるケースがとても厄介です。今は無名でもスタートアップ企業で将来大きく伸びるかもしれませんし、社員が少ないので仲間といろいろとチャレンジすることができるかもしれません。設立間もない会社には退職者がいないので転職口コミの情報すらないです。役員としての採用になると自身への労働法の適用もないですし、報酬も会社の業績次第でどうなるか分かりません。

採用お祝い金がもらえる求人

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 人手不足の業界を中心に採用お祝い金がもらえる求人が増えています。飲食業のアルバイトや自動車製造の期間工は以前からありましたが、医師や看護師、介護士、薬剤師、建設業界といった資格が必要なお仕事では増加傾向にあります。 採用会社から臨時報酬として支払われることが約束されている採用祝い金が最強です。採用会社以外から支払われる場合には求人広告や斡旋料から支払われることになるので少なくなったり、支払われないということが起きます。 入社祝金が即支給となっている仕事を探している人も多いと思いますが工場派遣でメーカー直接採用の社員よりも給与水準が低いとか、即日の会社は入寮費用で相殺されるようなからくりがあります。メーカー採用や派遣会社経由での場合には勤務数か月後の支給条件となっているところが多いです。金欠だと目先のお金に目を奪われがちですが、きちんと仕事を続けるなら皆勤手当てや満了慰労金といった名目の報酬があるほうが待遇は好条件です。 求人サイトの中には採用が決まったら採用お祝い金がもらえると告知しているところがあります。そのお金の原資はどこかというと求人サイトが求人広告の成功報酬として採用会社から受領したお金です。採用会社が求人サイトへ報酬を払わなければ祝い金は出ないということになります。具体的には採用時のアンケートで何を見て応募したのかという質問の回答に求人サイト名を書いておかないと別のルートで応募したと扱われます。 一方で、転職エージェント(※職業紹介事業者)には「就職お祝い金」などの名目で求職者に金銭等を提供して求職の申し込みの勧奨を行うことは禁止されています。これは予め求人会社と職業紹介事業者が契約をしており ※職業安定法第4条では、職業紹介事業について、「求人及び求職の申込みを受け、求人者と求職者との間における雇用関係の成立をあっせんすること」と定義されています。 ※ 厚生労働省ホームページに掲載のリーフレット 転職希望者が就職すると職業紹介事業者は成功報酬としておよそ該当者の年収ほどの金銭が得られるため、職業紹介事業者から転職希望者へ成功報酬から就職お祝い金を払い、繰り返し転職を勧誘する方法で荒稼ぎする事例が多数見られました。 近年は人材市場が完全に売り手市場で、人手不足を解消しようと求人を出しても見合った人をなかなか採用できないため、職業紹介事業者への求人に回す予

地方自治体の副業人材の求人ってどうだろう

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少し前に 「 週3勤務の求人情報を探しています 」という記事を投稿しました。政府による兼業・副業の推進の動きもあって都道府県や政令市などの規模の大きい地方自治体では民間経験者の副業人材の募集をしているところが増えています。 広報、デザイン、情報システムといった民間が進んでいる分野の知見を取り入れるということが目的のようで、対象がプロフェッショナル人材、募集人数は少ない、任期付きといった共通点があります。民で仕事をしている人にとってはフル勤務だと要求されるレベルと報酬が噛み合っていない感じがしますが、週2~3日で副業人材として働くことでキャリアの幅と人脈を広げられる、競業先にならないので副業の許可を得やすい、フリーランスでありがちな報酬トラブルに巻き込まれるというリスクがほぼ無い点がメリットです。 副業人材の活用事例  (PDF)[財務省 財務局] ソーシャルインパクト採用 [エン・ジャパン]

求人票や求人広告の労働条件や報酬は応募をしてもらうためのもの 年収の幅が広い求人は避けるべき

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 最近は特に求人票や求人広告の報酬の年収や月収がかなり幅が広く記載されていますね。年齢を指定した求人が原則禁止なので、年功型の給与テーブルを規定していると実際に同様の仕事をしている人の給与がそのようになっているのかもしれません。   想定年収/給与モデル例   500万円~950万円   ※会社規定による  しかし、基本給が低く、各種手当や業績給、あるいは営業契約獲得数のような個人の成果で変動するインセンティブ報酬を含めている可能性も考えられます。  そもそも過去を含めてそのような年収の人がいない会社もありそうです。不人気求人サイトで検索されるように最大値を盛っていることも予想できます。  求人広告は労働契約ではないのです。私は広告の中でも求人広告は質が悪いと思います。例えば家電製品の広告で金額が違うとか、性能が違うとかは誇大広告として糾弾されますが、求人広告の報酬や労働条件は個別案件であるため反故にされやすいです。職場環境の変化や市況が変わったなどの理由で月収や年収が一度も求人広告の通りにならない、面接で合意した報酬とは違うということが起きがちです。  応募する前に企業についてよく調べて、発表されている平均年収や在職者・退職者の口コミサイトに書き込まれた年収と乖離が大きすぎないかを判断した方が良いです。高額報酬をちらつかせて応募者を集めないといけないという状況は企業自体が問題を抱えていることに他ならないです。人が定着しない理由としてはブラック企業気質な職場環境、経営陣や幹部管理職の問題など、公になっていない問題があります。  短期間で転職をしなければならなくなる可能性が高いので、年収の幅が広い求人への応募は避けるべきです。求人サイトのスカウトメールなどでは特に求職者からエージェントにコンタクトを取ってほしいので最大値を盛り気味です。ITコンサルタント職だと1500万円、2000万円といった年収例を提示してきます。その企業の平均年収とはかけ離れているのは言うまでもありません。その企業の業務と平均年収とを勘案して、760万円~850万円、1200~1300万円のような年収例を提示している場合には実際に支払われる報酬として確度あると考えられます。 参考: Q:求人票や求人広告に書いてあった給料や勤務時間などの条件が、採用面接で説明された条件と違っていた場合は、どうすれば

週3勤務の求人情報を探しています

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 パートやアルバイトを除いて週3勤務の求人情報というのが日本にはほぼありません。週3勤務の求人情報を探していますが、皆無です。社会保険や雇用保険の所定労働日数、所定労働時間が関係しているためと考えられます。   1日に8時間、1週間に40時間が労働時間の上限なので週5勤務を事業所の通常の労働者の所定労働日数とするのが一般的です。  労務管理の負担は増えますが、1日6時間 週3日勤務のシフトで2倍~3倍の人員を雇用したら、休憩時間や社会保険の適用を回避する目的が達せられそうです。働く側としても、国民年金の第3号被保険者(配偶者の被扶養者となる)ことにしたいといった理由でたくさん働きたくない人の受け皿になって人気の職場になりそうです。   そして、働き方の多様化がイノベーションを促進すると考えられており、人脈を広げたり、様々な経験をしたいという理由で2か所の事業所で働きたいという人も増えていると思います。  週3勤務の正社員という働き方ができる求人が増えるような柔軟な制度に変えることで、人材の流動化が促進されると思います。 労働時間・休日 - 厚生労働省   使用者は、原則として、1日に8時間、1週間に40時間を超えて労働させてはいけません。 使用者は、労働時間が6時間を超える場合は45分以上、8時間を超える場合は1時間以上の休憩を与えなければいけません。  出典: 法定の労働時間、休憩、休日 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/roudoukijun/roudouzikan/index.html  社会保険の被保険者 -日本年金機構 社会保険の被保険者になる要件として、次のように定められています。 「特定適用事業所」「任意特定適用事業所」または「国・地方公共団体に属する事業所」に勤務する、通常の労働者の1週間の所定労働時間または、1月の所定労働日数が4分の3未満である方で、以下の1.から3.のすべてに該当する方が対象です。 1.週の所定労働時間が20時間以上あること 2.賃金の月額が8.8万円以上であること 3.学生でないこと 令和4年10月より、「雇用期間が1年以上見込まれること」が、要件から除かれました。 出典: 日本年金機構 適用事業所と被保険者 https:

面白い求人情報

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 天職に転職したら人生が面白くなると思いませんか? 世間には面白い求人情報があります。  コロナ禍で一時閉業してしまった会社が多い、旅行・リゾート関連の会社では2022年8月31日現在、好条件で面白い求人が出ています。 例えば、沖縄の離島や東京都八丈島での住込みの正社員のお仕事や関東近県の山小屋や避暑地のお仕事に関する求人が多数出ています。海のお仕事だとダイビングツアーや船釣り、山のお仕事だとトレッキングツアーのガイドなどです。 自然豊かな環境で体を動かして、人を楽しませることが成果につながる面白い仕事だと思います。  飲食業に関してもリニューアルオープンや再開に伴って経験者の募集をかけているところが急増しています。コロナ禍の2年の間に他業種へ転職してしまった人が戻ってこないため、人手不足になっています。  ここに例を挙げた求人では、家具・家電付の住込みや寮完備のお仕事が多くあるので、賃貸の契約更新のタイミングを考えて転職を考えてみたいところです。 参考: 住み込み求人ナビ 関東・東日本版  レア求人については働く仕事の内容がユニークなもの、働く職場がレアなもの(風光明媚なところにあるなど)、福利厚生がユニークなもの、イベントのお仕事など貴重な体験ができるものがあって飽きることがないですね。今すぐにでも応募したいものから、ちょっと想像するだけで楽しくなる求人情報があります。募集人数が少なく、就業した人がいれば募集が終わってしまうので、タイミングがあったら是非問合せしてみてほしいです。  私は長い間ITエンジニアの仕事をしてきたので、このまま不健康な仕事をしていてもいけないなと思って、業種・職種を絞らずに求人情報を探す毎日です。